アングル：格段に暑い未来が到来、気候変動この18カ月が正念場

Matthew　Green

［ロンドン　２８日　ロイター］ - 「いっそ死んでしまおうか」──。夜のコメディーの舞台にしてはおかしなタイトルだった。

しかし、英国人スタンダップコメディアンのカール・ドネリーさんが環境問題のテーマをぶつけたタイミングは、結果的に完璧だった。

欧州を襲った熱波で最高気温記録が連日のように更新された先週、気候変動がもたらす存亡の危機を暗いユーモアで笑い飛ばしたドネリーさんの舞台は、イースト・ロンドンのバーに集まった観客のツボにはまったようだった。

今より格段に暑い未来が訪れる、そんな予感が２０１５年に合意された地球温暖化防止の国際枠組み「パリ協定」の重要性を改めて意識させている。

異常気象、極地を覆う氷の溶解、そして予想を上回るペースの海面上昇など、あらゆる研究が気候変動の影響を明らかにするなか、協議に出席する交渉担当者は、パリ協定で合意された目標を意味ある成果に変えるため、時間との戦いに追われている。

「これから１８カ月ほどの間に、実に多くのことが予定されている」と、米国の非営利団体セレスで気候とエネルギー問題を担当するスー・リード氏は言う。この団体は、持続可能な方向性に向かうよう企業や投資家に働きかけている。

「市民、政府当局者、そして民間セクターにとって、温暖化ガスの排出削減に向け、本格的に舵を切るのに極めて重要な時期となる」と、同氏は付け加えた。

国連の気候変動に関する政府間パネル（ＩＰＣＣ）は昨年１０月、世界の気温上昇を摂氏１・５度に抑えるパリ協定の目標を達成するには、遅くとも来年には排出量が減少し始める必要があると警告した。

現状の温暖化ガス排出量が続けば、気温は３度以上上昇する計算だ。国連のグテレス事務総長は、９月にニューヨークで開かれる国連気候アクション首脳会議（サミット）を前に、各国政府からより積極的なコミットメントを取り付けようと動いている。

チリで１２月に行われる国連気候変動枠組み条約第２５回締約国会議（ＣＯＰ２５）に向けて機運を高めようと、ポルトガル出身のグテレス事務総長は各国首脳に対し、排出ガスの削減失敗は「自殺行為だ」と訴えている。

パリ協定以降、最大の節目となる締約国会議が英国で開催される２０２０年後半には、少なくとも理論上は世界の温室効果ガスの排出量を１０年間で半減させる計画が実施段階に入っているはずだ。

「これから１年半の間に、気候変動を巡る外交は、パリ協定署名以以降で最も活発化するだろう」と、気候変動問題が専門の弁護士テッサ・カーン氏は予測する。

＜革命か崩壊か＞

外交の駆け引きが激しさを増すなか、最新の研究が交渉担当者の懸念を増幅させている。

米国の気候変動学者で、ペンシルバニア州立大地球システム科学センター所長のマイケル・マン氏は、ＩＰＣＣは産業革命以前から現在までの気温上昇幅を過小評価している可能性があると指摘する。ＩＰＣＣの想定より、大幅に排出ガスが削減される必要があるという。

「われわれの研究は、気温上昇を１．５度以内に抑えることを目指すなら、今後燃やせる化石燃料の量はＩＰＣＣの示唆よりも最大４割程度少ないことを示している」と、マン氏は言う。

マン氏は各国政府に対し、米国が第２次世界大戦中に戦時生産体制を敷いたのと同レベルの緊急性で、再生可能エネルギーへの移行に取り組むよう促している。

だがこれまでのところ、それに応じた主要経済国は１つもない。

２０５０年までに地球温暖化ガスの排出をゼロにするとの目標を６月に打ち出し、パリ協定を強力に後押しした英国は、現在では欧州連合（ＥＵ）離脱問題に労力を奪われ、「気候戦時体制」どころではない。

フランスとドイツが、ＥＵでも同様の削減目標を採用しようと動いたが、ポーランドやチェコ、ハンガリーの反対を受け、ブリュッセルで行われたＥＵ首脳会議で文書の「注釈」に格下げされた。

トランプ米大統領は、依然として世界第２の排出国である米国をパリ協定から全面離脱させる方針た。

気候の安定には地球上の全ての生命が依存しているが、それを巡る国際協力の見通しの暗さを受けて、慣れ親しんだ世界の「崩壊」に備え始めた人たちもいる。

「化石燃料を捨てて地球上の集団としての人間の生活を劇的に変えるか、さもなくば、より可能性が高い展開として、気候変動が世界的な化石燃料資本主義文明に終わりをもたらすか、だ」

ＭＩＴテクノロジーレビュー誌への４月の寄稿で、文筆家ロイ・スクラントンはこう記した。

「革命か崩壊か──。いずれにしても、われわれが慣れ親しんだ良き生活は、もはや続かないだろう」

（翻訳：山口香子、編集：久保信博）